麻布ビューティクリニックのボトックスの痛み対策について

ボトックス注射における痛み対策をご紹介します。
ボトックス注射についてのご質問の中に
ボトックス注射は痛みがありますか?というものがあります。
やはり注射の治療は針を使う治療ですので、その点も気になる要素のひとつ。
今日は麻布ビューティクリニックにおけるボトックス注射治療時のお痛みについて詳しく解説します。
目次
当院は全例麻酔が無料です
ボトックス治療は、お顔に数か所注射をするだけで終わってしまう簡単な治療治療です。
そのため、お時間がない患者様の中には麻酔などせずにさくっと終わられる方もいるほど!
しかし、全く痛みがない治療というわけではありません。
大半の方は、少しでも痛みが伴うのは苦手とおっしゃいます。
ですので、麻布ビューティクリックでは、少しでも痛みを軽減していただきたいので全員に無料で塗るタイプの麻酔を実施しています。
これを塗って10〜15分ほど経過すると、針のちくっという感覚がほとんどなくなるのです!
痛みを軽減して差し上げることは、患者様が楽に治療が受けられるというメリットだけではありません!
実は治療を実施する側にもとても大きなメリットがあります。
お痛みを感じながらの治療だと、どうしても血圧があがってしまい、内出血を起こしやすくなってしまいます。
出来る限り内出血がないようにしてあげたいと常日頃から考えている当院Drとしては、そのリスクが少しでも下がるほうがうれしいのです。
さらに、お痛みによってお顔を動かしてしまう方も中にはいらっしゃいます。
正確にボトックス注射をするためにも、できるだけお痛みがない方がいいのです。
塗る麻酔を実施するというのは、ボトックス注射をする側もされる側も、双方に大きなメリットがあるのですね!
更にクーリングで痛みを緩和
だいたいの方が麻酔クリームを塗ることでほとんどの痛みがなくなりますが、さらにお痛みに敏感な方の場合、注射をする部位を一瞬にして冷やすことで痛みを緩和するという処置があります。
皮膚には、皮膚表面を冷たいと感じさせる冷点、痛みを感じさせる痛点、温かさを感じる温点、触れたことがわかる触点があります。
その点に刺激があると、痛みを感じたり冷たさを感じたりするのですが、痛みと冷たさを脳に伝える神経経路は実は同じです、ですので、冷たさを先に感じさせていると痛みを脳に伝えにくくなるのです。
そのため、痛みを感じやすい方、痛みを極力感じたくない方等の場合、念のためクーリングも併用すると、さらに痛みを軽減しながらボトックス注射治療を実施することが出来ます。
さらにさらに極細の針で痛み軽減
当院のボトックス治療は、髪の毛よりも細い極細針を使用しています。
しかも全例において追加料金は一切いただいておりません。
ハイクオリティな針を惜しみもなく使用しています。
それには理由があります。
先も述べましたように、痛みを強く感じると血圧が上昇して内出血のリスクが上がります。
内出血は出来ないに越したことはない現象です。
やはり極細の針ですと、痛みを感じさせる痛点を上手くかわすこともありますので、痛みの感じにくさは太めの針と比べると歴然とした差があります。
細い針を使うことで少しでも痛みを感じない状態にできるのならばと、麻布ビューティクリニックではボトックス全例に極細針を使用します。
ボトックス治療は3〜4ヶ月に1回定期的に通うことが推奨される治療のひとつです。
それに痛みが伴っては継続するハードルが一気にあがってしまいます。
継続してこそボトックス注射の良さがどんどん実感できるようになることを、麻布ビューティクリニックは経験上よく知っております。そのため麻酔・クーリング・極細針。その3つはボトックス治療に欠かせないものだと思っています。
当院で使用している以下の医薬品・医療機器は医薬品医療機器等法上の承認を得ていない未承認医療機器ですが他国での認可を受けている安全性の高いものです。
〜医薬品〜
・ニューロノックス:韓国MFDS
【入手経路等 】
治療に用いる医薬品および医療機器は、当院医師の判断のもと個人輸入しております。個人輸入された医薬品等の使用によるリスクに関する情報は下記 URLをご確認ください。 https://www.yakubutsu.mhlw.go.jp/index.html
【国内の承認医薬品・医療機器の有無 】
国内においては以下の医薬品・医療機器が認可を受けています。それ以外は承認されている医薬品・医療機器はありません。
こちらの症例には薬事承認された使用目的とは異なる治療が含まれます。
〜医薬品〜
・ボトックスビスタ
・ボクチャー
【諸外国における安全性等に係る情報 】
使用に伴う個別のリスク以外の重大な副作用の報告はありません。
【医薬品副作用被害救済制度について 】
万が一重篤な副作用が出た場合は、承認薬品を対象とする医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。
